IoT／インダストリー4.0のおさらい

IoT（モノのインターネット）や、インダストリー4.0という言葉を目にする機会も多くなりましたが、この言葉が使われるようになってからまだ1年程です。IoTという言葉は、無線IDタグ技術の専門家ケビン・アシュトン氏が1999年に初めて使った言葉だと言われています。自動車や機械、機器などあらゆるモノに無線チップを搭載し、モノをネットワークにつないでそのデータを利用することでより便利で豊かな社会になるという考え方です。

21世紀に入ってドイツは、米国や日本、中国やアジア新興国が製造業で存在感を高めていることに危機感を感じていました。（ドイツ製造業のGDPに占める割合は約20％で、日本とほぼ同様。中韓は30％、米英仏は10％程度。）欧州経済が停滞するなか、世界市場におけるドイツ製造業の存在感を示すことを目的として、2012年にドイツ政府が打ち出したのが“Industrie4.0”（インダストリー4.0、第四次産業革命）です。ものづくりにICT技術を融合することで新しい産業革命を起こすという考え方です。

このインダストリー4.0という言葉には、2つの意味があります。1つは、アベノミクスと同様にドイツ政府が産業振興策として産官学一体となり基幹産業である製造業へテコ入れするという政策の意味。もう1つは、ICT技術が製造業に融合されることで新しい技術革新が生まれて、これがコンピュータ革命に次ぐ第四次産業革命のテクノロジーになるという意味です。

ドイツの取り組みは、自動車産業を中心とした製造業にその重点が置かれていて、自動車部品最大手ボッシュ社や欧州大手重電シーメンス社、欧州最大IT企業SAP社がこれを支えています。インダストリー4.0を主導する組織はドイツ工学アカデミーで、そのトップの1人はSAP社の元CEOヘニング・カガーマン博士です。

米国においても、ICT技術をコンシュマーから産業界へ利用するという動きが2010年以降活発になっています。そのなかでもエジソンが創業した巨大企業ゼネラル・エレクトリック（GE）は、インダストリアル・インターネット（産業のインターネット）をコンセプトに掲げて、航空機エンジンや発電所、医療機器など産業機械などにネットワーク対応したコンピュータとセンサを搭載して、このデータを利用したサービスで収益を上げるという新しい事業戦略を打ち出しました。

2014年に、インダストリアル・インターネット・コンソーシアム（IIC）という企業コンソーシアムをインテル、シスコ、IBM、AT&Tの5社で創設。このIICは、2016年4月現在で250社以上の巨大な企業連合へと急拡大しています。（米国のみならず、欧州、日本、アジアの参加企業があり、三菱電機、日本電気なども参画）ドイツのインダストリー4.0は製造業が対象でしたが、IICは製造業の他にエネルギー、ヘルスケア、運輸など幅広い産業に展開しています。

さらに、GE社はモノのデータを最大限引き出すために1,000億円以上投資して、独自開発した「Predix：プレディクス」というプラットフォーム基盤（IoTのアプリケーション構築に特化したシステム基盤）を提供しています。日本ではソフトバンク社がPredixの販売代理店で、日本GE社とともに日本企業へこのシステムを売り込んでいます。（LIXILや東芝などが採用を決定）

以上、IoT／インダストリー4.0の概要・経緯について、簡単におさらいしてみました。
次回は日本およびドイツ・アメリカにおける取組状況について、解説したいと思います。

【解説】IoTとインダストリー4.0の位置関係

IoT（モノのインターネット）は、製造業、エネルギー、流通業、サービス業、公共、インフラなど幅広い領域に適用できます。独インダストリー4.0は、製造業を中心としたIoTの取り組みです。産官学の国家プロジェクト。