インタビュー　識者が語る情シス課題

前編では、人材不足がもたらす企業の危機や、それを克服するためのITやDXの意義について触れた。ビジネスモデルを抜本的に変革し、新たな成長を実現するためにこそDXが必要であり、それが結果的に労働力不足の時代を勝ち抜く最適解だということが見えてきた。もちろん、ITなくしてのDXはありえないため、個別業務のIT化も進める必要がある。
現場の知恵を活かしたボトムアップ的なIT活用と企業戦略としてのDX推進を両輪で進めていくことで、初めて効果が生まれる。後編では、あらためてDXに焦点を据え、それを担うDX人材を生み出すための手立てを探っていく。

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少子高齢化の進展に伴う労働人口の減少により、企業活動が制約される「2030年問題」が浮上している。これまでは、この問題を解消する方法として、人に成り代わって作業をする自動化（RPA）や、生成AIなどを活用して労働の生産性を上げるといった手段が進められてきた。
しかし、未来を見据えると、単なるIT化やDX（デジタルトランスフォーメーション）への取り組みといった個別の施策以上に、「DXを考えたり・進められる人材」の重要性が一層高まっている。こうした人材に必要とされる資質とは何か。
DXの司令塔となる人材に求められる要件は何なのか。そして、人手不足克服のために企業に求められる真の戦略とは――。一般社団法人日本デジタルトランスフォーメーション推進協会 代表理事の森戸裕一氏に話を伺った。

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新型コロナウイルス感染症のインパクトは、ビジネスの様々な側面に及んだ。これを機に一般化したテレワークについては、終息後も継続する意向を示す企業が多いようだ。New Normalの時代、コミュニケーション環境もまた見直しを迫られている。特に、クラウドへの移行は大きなテーマだ。IT分野の市場調査やコンサルティングを行うITRの舘野真人氏に、クラウド移行の注意点や注目サービスなどについて話を聞いた。

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新型コロナウイルス感染症の影響もあって、リモートワークも含めた多様な働き方が急速に普及してきた。チームワークでは、目の前にいない人ともコミュニケーションを密にし、協業の精度を高め、成果を挙げる必要が出てきた。コラボレーションツールやスキルマネジメントツールがそれを助けてくれるが、その活用にあたってはいくつかの注意点がある。

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サイバー犯罪の脅威は増大する一方だ。近年はランサムウェアや標的型攻撃など、金銭目当てのサイバー犯罪の増加が目立つ。いまや、あらゆる企業や個人が脅威にさらされている。中堅中小企業の場合、大企業に侵入するための踏み台として利用される可能性もある。普段からの備えと非常時を意識した対策が求められている。日本サイバー犯罪対策センター理事の坂明氏に、サイバー攻撃の現状と対策について伺った。

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標的型攻撃をはじめとするサイバー攻撃の脅威はとどまるところを知らない。故意や過失により、企業内の情報が外部に漏えいする事案も後を絶たない。情報漏えいはなぜ繰り返されるのか――。企業は情報の管理と活用のバランスをどう考えていくべきか――。企業リスク管理の第一人者である弁護士の牧野二郎氏へのインタビューをもとに、企業が考えるべき対策を2回にわたって考察する。1回目は情報漏えいを起こさないための戦略的取り組みを考えていく。

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Twitterのアーリーアダプターとして知られる梅崎健理氏は、17歳のときにディグナを起業した。デジタルネイティブ世代を代表する存在として、様々なメディアで発信する機会も多い。そんな梅崎氏は、最近の若者のコミュニケーションをどのように見ているのだろうか。あわせて、経営者としてIT活用やセキュリティに対する考え方などを聞いた。

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ITの進化は企業のビジネスやワークスタイルを大きく変えようとしている。モバイルに象徴されるように、いつでも・どこでも仕事ができる環境も整いつつある。その一方、サイバー攻撃や情報漏えいなどのセキュリティリスクも高まりを見せる。安全を担保しつつ、社員が自由に仕事をするにはどうすべきか。そして、今後モバイルはどう変わっていくのか。

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